ZEB対応事務所のご提案

システム建築で
CO2削減!
ZEBのススメ

大和リースは「平成29年度ネット・ゼロ・
エネルギー・ビル実証事業」に係る
ZEBプランナーとして登録されました。

貴社の環境目標
かたちにします

大和リースはZEBプランナーとして設計施工からBELS認証取得までトータルサポートします

  • 政府は「エネルギー基本計画(2014年4月閣議決定)」においてZEBの普及目標を設定
    (2030年までに新築建築物の平均でZEBを実現)
  • 大和リースではシステム建築でZEB Ready対応モデルプランをご提案
  • 通常仕様の10%弱のコスト増で企業様の環境目標(CO2削減)達成に貢献

CO2削減を
ZEB対応事務所で
実現しませんか

ZEB対応事務所外観イメージ

快適な室内環境を保ちながら、負荷抑制、自然エネルギー利用、設備システムの高効率化により省エネルギーを実現した上で、再生可能エネルギーの導入を目指した建築物です。年間で消費する建築物のエネルギー量が大幅に削減されます。

  • ※写真にはオプション及び別注仕様が含まれている場合がございます。
  • ※積雪対応は仕様が異なります。

ZEBの定義について

ZEB Ready

小規模プラン50%以上
の省エネを達成

必要なエネルギーの50%を省エネ
下向き矢印

大和リースのZEB Readyモデル

大和リースではシステム建築において、500m2・900m2のZEB Ready対応モデルプランをご提案します。
通常仕様の10%弱のコスト増で、企業様の環境目標(CO2削減)達成に貢献します。
さらに大和リースのZEB Readyモデルは、通常仕様の建物と比較してランニングコスト(電気料金)低減により、概ね10年前後でイニシャルコストの投資を回収できる見込みです。

Nearly ZEB

正味で75%以上
の省エネを達成

必要なエネルギーの75%以上を省エネと創エネでまかなう
下向き矢印
下向き矢印

大和リースのNearly ZEBモデル

太陽光発電を設置することでNearly ZEBを実現。

ZEB

正味で100%以上
の省エネを達成

必要なエネルギーの100%を省エネと創エネでまかなう

大和リースの
ZEBモデルの3つの特徴

  1. 当社設計施工のシステム建築でZEB Readyを実現
    約500m2・約900m2のモデルプランをご用意しております。
  2. 大和リースが
    ZEBプランナーとして設計施工
    BEMSコンサルティングをサポート致します。
  3. 太陽光発電でNearly ZEBを実現
図:ZEBモデル

ZEBの定義について

グラフ:一次エネルギー消費量比較例、表:モデル別BEI値・一次エネ削減率・ZEB判定・CO2削減量
グラフ:一次エネルギー消費量比較例、表:モデル別BEI値・一次エネ削減率・ZEB判定・CO2削減量

大和リースの環境目標

例えば大和リースでは2017年度の環境目標として、年間CO2排出量の2015年度比2%削減(-16.8t)目標※を掲げています。当社の場合、500m2規模の事業所1拠点をZEB Ready対応モデルとするだけで年間20tのCO2を削減でき、環境目標を達成できる計算となります。

※事業所部門、デポ・工場部門、車両部門のうち、事業所部門の目標です。

ZEB Ready
対応モデルプラン

床面積500m2

ZEB Ready対応モデルプラン床面積500㎡外観イメージ
ZEB Ready対応モデルプラン床面積500㎡平面図

床面積900m2

ZEB Ready対応モデルプラン床面積900㎡外観イメージ
ZEB Ready対応モデルプラン床面積900㎡平面図

施工実績

つくば市役所 コミュニティ棟外観

つくば市役所 コミュニティ棟
延床面積 3,330m2

フレスポひばりが丘外観

フレスポひばりが丘
延床面積 11,940m2

ZEBの評価方法について

第3者機関にBELS※申請を行いZEB評価を受けることで、公にZEBを謳えます。
BELSは設計評価であり、補助金事業とは異なります。

BELS表示

当社モデルプランについては、サンプル評価も取得しています。

※BELS(Building Energy Labeling System)
一般社団法人住宅性能評価・表示協会が行う「建築物のエネルギー消費性能の表示に関する指針」(平成28年度国土交通省告示第489号)に基づく第三者認証制度。経済産業省が定めるZEBの基準を満たした場合にBELS評価書においてZEBに関する表示を行う事が出来ます。(公的表示)補助金事業ではないのでBEMS設備を設置しての消費エネルギーの年次報告義務は無く省エネ計算書における設計評価となります。

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