建築物の設計の基礎基本

2018.02.19

建物を建てる場合、まず何をする?

個人住宅、事業用建物にかかわらず建物を建てる場合、まずは土地を確保することから始まります。何のために(why)、どのエリアに(where)、いつまでに(when)、どれくらいの予算で(How much)、どれくらい規模で(How many scale)、誰が(who)、どのように(how)、確保するのかを明確にしましょう。土地(不動産)を扱うプロは主に不動産会社をはじめ建設会社や金融機関も情報を持っています。まずは身近な専門家に相談しましょう。その際に、前述の「何のために・・・どのように」までの目的や手法を考えておきましょう。分からないところは専門家と面談し、一緒に考えていけば良いです。土地(不動産)はひとつとして同じものはありません。土地の形、間口がどんな道路に、どんな方位で、何mくらい接しているか、土地の高さ、隣接している土地の状況などそれぞれです。気に入った土地があっても数時間後に売れていることもあります。売れてしまったからといって、すぐ隣の土地がタイミングよく売りに出ることも滅多にありません。思い通りの土地を確保するためにも、目的・規模・予算・時期を明確にし、意志判断に迷わないようにしておくことが重要です。

土地を確保したら、何をする?

土地を確保したらいよいよ建物のプランニングです。建物を設計し、行政や検査機関に申請するには「設計士」の資格が必要です。建物規模や構造によって設計できる設計士資格は異なります。設計士は設計事務所だけでなく、建設会社やハウスメーカーの設計部に属しています。得意とする設計分野がありますのでどんな用途で、どんな規模の建物を建てたいか、まずは相談してください。確保した土地に対して、どんな配置になるか平面図を作成していきます。建物設計に関する建築基準法だけでなく、都市開発に関する都市計画法、建物用途に応じた設備基準の法律、各都道府県や市町村独自の条令など、満たすべき基準は数多くあります。また、現地確認をして要望通りのものが施工できるか、資材搬入ができるかなども検討します。これらの確認には時間を要するため、ご相談のときにはいつまでに何が必要かを、設計士(もしくは営業担当者)と合意形成しておきましょう。時間を優先するのか、精度を優先するのか、それぞれのメリット・デメリットを明確にしておきましょう。

工事着工するまでの流れ

設計士との打合せがスタートし、工事が着工するまでのおおまかな流れをお伝えします。法律や条令の確認、行政との協議、現地確認のほかに、土地の調査も必要です。土地の大きさ、形、高さ、いまどこに何が配置されているかを明確にする現況測量、その土地がどれくらいの重さの建物を支えられる力があるか、地面の下の土の状態はどうかを調べる地盤調査などがあります。使い勝手や間取り、外観イメージなどと、これらの調査結果を踏まえたプランニングは少なくとも数ヶ月はかかります。そして、決まったプランをもとに建設費を積算し、金額を確定します。予算に合わせて設計を進めていきますが、進めるにつれて多くの要望が出てきたり、予期せぬ追加費用も出てくることが多いです。全体予算には少し余裕をもたれることが望ましいです。また、予算コントロールができる設計士かどうかも見極める必要があります。プランとそれに対する金額が合意できれば、建築確認申請の手続きです。基本的に建築確認申請で提出した図面は変更することができません。変更する場合は追加の時間と費用がかかる場合がありますので注意をしてください。「建築確認済証」が取得できて、工事が着工できます。着工までには、地鎮祭や近隣住民への工事挨拶などを済ませておきます。




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