ナーシングホームとは|ターミナルケアの意義と必要性

2020.03.17

更新日:2021.12.10

「超高齢化社会」へと突入し、年々高齢者向け介護施設やサービスが多様化してきました。施設の入居条件や適応される介護認定などが複雑に絡みあい分かりづらさもあります。在宅介護が難しい病気や寝たきりは特に複雑です。そこで医療を受けられる介護施設「ナーシングホーム」と、これからの介護についてご紹介していきます。

■ナーシングホームとは

ナーシングホームとは欧米の呼び方で、日本での明確な定義はありませんが、介護だけでなく、看護師を中心とした医療提供や看取りを行う老人ホームのことです。超高齢化社会に突入したことで、けがや病気をしても最後まで医療機関で治療してもらうのが難しくなり、在宅での治療や療養が必要不可欠になりつつあります。寝たきりなど長期療養の場合は家族だけでの対応が難しい中、ナーシングホームは医療と介護が一体となり、本人らしく過ごせるターミナルケアの新しい形として今注目を集めているのです。

■ナーシングホームとは

日本の医療現場では病床が足りず長期間の入院は難しく、療養は在宅や一般の老人ホームでするしかありません。中にはやはり不安や限界を感じ、必要なケアや医療を受けるための施設を探したが受け入れ先が見つからないということはよくある話です。健康に問題を抱える本人や家族にとって、どこで最期を迎えられるかどうかは大きな問題です。老人ホームでも「看取り」は行われていますが、延命治療などをせず慣れ親しんだ場所でご家族やスタッフに見守られながら最後の時を迎えていただきます。ターミナルケアは「終末期医療」や「終末期看護」と訳され、点滴や酸素吸入などの延命治療も含めて医療的なケアが中心になります。

ナーシングホームを必要とする人

ナーシングホームではその人に合った医療や介護を受けられることから、下記のような人たちが必要としていると言われています。
・骨折や手術での入院を終え、退院後の在宅療養医療に不安がある人
・最後の時間を住み慣れた場所で過ごしたい人
・介護保険非対象者(65歳未満の方)
・神経性疾患や後遺症などで重度の障害がある人

ナーシングホームが必要となった背景

「ナーシングホーム」が必要となった時代的背景にはどのようなものがあるのでしょうか?
・超高齢社会(65歳以上の人口の割合が全人口の21%を占めている社会)
・増加の一途を辿る社会保障費
・医療従事者の過重労働
・核家族化による老人介護
・多様化する在宅療養のニーズ
・介護のアウトソーシング化
地域住民同士のつながりが希薄化している社会構造の変化もあり、現在の日本では核家族化が進み夫婦共働きも当たり前になってきました。すると24時間体制の介護を強いられる家族や、人手不足で対応が厳しくなってきている訪問看護事業所などにとってもナーシングホームはなくてはならない存在なのです。

ナーシングケアの体制

ここでは、ナーシングホームの体制についてみていきましょう。医療と介護をカバーできる施設としてどこまで対応できるのか把握しておくことが大切です。

・医療体制

施設によっても異なりますが、24時間体制で看護師が常駐している、または近隣の訪問看護を利用できる体制を整えた施設が多く、リハビリや看取りなども受け入れることができます。

・介護体制

要介護者を受け入れ可能な施設でもあることから、入浴や食生活などの生活に関わるあらゆるケアを受けることができます。また、施設によっては必要なサービスを自由に選択できる施設もあります。

・対応可能な医療行為や疾患例

ナーシングホームで対応可能な医療行為は施設によって異なりますが、気道を確保する気管切開や透析、経管栄養が可能な場合が多いです。。疾患例では、回復不可能なプリオン病やALSなどの難病、うつなどといった精神疾患の対応が可能な場合もあります。

 




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ナーシングホームの開設費用や参入条件

ここではナーシングホームの建設費用や参入条件についてみていきましょう。

・建設費用

建物仕様は一般的な住宅型有料老人ホームと大きな違いはありません。個室と共用部分に居間・食堂、浴室があります。個室にはトイレを設置する場合と、介助を想定して、共用部分に車椅子対応が可能な広さを設けたトイレを設置する場合があります。建設費用は建設地や建物の仕様、導入する設備に大きく左右されます。
その他、新たに土地も取得する場合は土地購入費や仲介手数料が必要になり、土地の開発工事費用も発生する場合もあることを把握しておきましょう。

・参入条件

ナーシングホームを運営する場合、社会福祉法人や医療法人などの法人格である必要はなく、民間の事業者であっても参入は可能です。しかし、協力してくれる在宅療養支援診療所が必須なだけでなく、24時間の看護体制をとる場合、1ヶ月を通して、24時間勤務に必要な人数の看護師を採用しなければなりません。必要な設備や人員体制、連携する事業所を確保する必要があります。

特に連携する在宅療養支援診療所の病床数なども、事前にリサーチしておく必要があるでしょう。

ナーシングホームの今後


2025年には高齢者人口の割合が30%を超え、団塊の世代は要介護率が高くなる後期高齢者(75歳以上)に達するため、介護や医療費等を含む社会保障費の急増が問題視されています。 つまり今以上に高齢化社会が進み、あらゆる施設の受け入れが不足してしまう深刻な状況が予想されるのです。健康に問題がなく日常生活が送れる健康寿命と平均寿命には約10年の開きがあります。つまり何かしらの健康問題を抱えて生きていくことは当たり前になり、そして人間らしい暮らしや最後の時間を過ごすための施設は時代とともに求められてきたのです。ナーシングホームの存在は新たな希望であり、今後さらに需要が増える見込みがある介護施設と言えるでしょう。

地域包括ケアシステムの実現

終末期医療に関する調査で、約6割以上の人が自宅での療養を希望しているという結果がでています。ただ介護してくれる家族への負担や症状の急変を考えて、専門の施設で過ごしたいという人もいます。今、国を挙げて2025年までに実現を目指している「地域包括システム」は、重度な要介護状態になったとしても住み慣れた場所で希望する暮らしが最後までできるように、公的サービスだけではなく地域全体で支えていこうとする考えです。ナーシングホームのような病院に依存せずに生活を営める施設が増えれば、介護サービスの幅が広がりあらゆるニーズに合わせた多様なサービスが生まれ、より良い社会になっていくのです。

まとめ

これまでの介護制度は「人生65年時代」を前提に作られたものでした。止まらない高齢化に対して準備不足や対応が後手に回っている部分はありますが、ナーシングホームのようなあらゆる介護をサポートしてくれる施設が誕生してきているのも事実です。人生100年時代を迎えるこれからをあなたらしく生きるためにも、変わりゆく看取りとターミナルケアについての意義と必要性について改めて考えてみてください。




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